耐震補強工事


耐震補強工事

地震大国・日本。私たちは常に地震の脅威と隣り合わせです。特に、東日本大震災以降、自宅の耐震性に不安を覚えた方も多いはず。
阪神・淡路大震災では、地震による犠牲者の8割以上が建築物による圧迫死や窒息死だったと言われています。また、首都圏では、今後30年以内に
約70%の確率でマグニチュード7級の地震が発生するとも予想されています。事前の耐震補強費は、地震被害の復旧費よりも、はるかに安価です。
また、市町村によっては、耐震診断・耐震改修を行う場合、一定の補助金が交付されます。迷った時が「リフォーム」時です。まずは「耐震診断」を受けましょう。
特に、新耐震基準が施行された1981年(昭和56年)以前の建築物は、耐震性が不十分な可能性が高いため、早急の「耐震診断」をお勧めします。

「耐震診断」とは、"家の健康診断"です。一般的には、専門鑑定士が現地まで伺い、部屋の広さや間取りなどを確認するほか、
シロアリ被害・水漏れ・雨漏れ・腐朽など、床下の基礎や土台の状態を調査。この各部位の劣化度合などの調査データを基に、住居の地震に対する耐久性と
安全性を数値化して診断します。そして、診断の結果、倒壊する危険性が高いと判定された場合、充分な耐震性能を持った建物に改修・補強する
「耐震補強工事」が必要です。
耐震改修には「耐震」「制震」「免震」の3つの工法があります。「耐震」は、建物の柱や壁などに頑強な構造部材を使って地震力に耐えるもので、
他法より低工賃なため、一般住宅では最もポピュラーな工法です。また、「制震」は、建物に制震装置を設置して地震の揺れを吸収・低減させる工法で、
余震に強く、高層な建物ほど効果があります。
最も効果的とされる工法が、建物の下に免震装置を設置し、震動が建物に直接伝わるのを防ぐ「免震」です。ただし、工事費は最も高額です。
予算や施工条件などをよく考慮して、ご自宅にあった耐震改修工法を選定しましょう。


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